皮膚科に行ったのに皮膚科専門医じゃなかった：韓国の病院看板の読み方

韓国で皮膚科を探すときに一番ありがちな勘違いがあります。看板に「皮膚科」と書いてあれば皮膚科専門医がいるところだと思ってしまうことです。実際はそうではありません。ところが韓国の医療法はこの違いを、看板に必ず表れるようにつくっています。ルールさえ知れば、病院の前に立って3秒で見分けられます。

韓国に皮膚科専門医は何人いる？

まず規模から見てみましょう。韓国国内の皮膚科専門医は2,950人です。ところが大韓皮膚科医会が2026年3月に公開した資料によると、皮膚を診療する街の病院・医院は最大15,000軒にのぼり、そのうち皮膚科専門医が運営しているのは1,516軒（2025年第4四半期基準）にすぎません。皮膚診療を掲げる病院の10軒中9軒は皮膚科専門医の病院ではないということです。

新しくできる病院ほどこの傾向は強まります。2025年1～7月に一般医（専門医資格なしで開院した医師）が新たに開いた医院は176軒で、1軒あたり平均2.4科目を申告し、そのうち皮膚科の申告が146件（83%） で最多でした。2位の形成外科（49件）の約3倍です。

看板はどう違うのか？

核心はひとつです。科目名が病院名の「中」にあるか、「外」にあるか。

医療法施行規則第40条第4号は、医療機関の開設者が専門医である場合にのみ、固有名称と医療機関の種類名（医院）のあいだに専門科目を入れることができると定めています。なので「ヨンナム皮膚科医院」は、開設者が皮膚科専門医という意味です。専門医でない医師は、この位置に科目を入れることができません。

では一般医は、自分が皮膚を診ていることをどう知らせるのでしょうか？ 診療科目表示を使います。これは専門医であろうとなかろうと、すべての医療機関が使える別規定です。施行規則第41条は、診療科目の表示板に必ず**「診療科目」の文字と科目名を一緒に**記載するよう定め、第42条はこれを名称表示板（看板）に入れるとき、文字サイズを医療機関名称の2分の1以内に制限しています。だから「ヨンナム医院」の下に小さく「診療科目：皮膚科」がつくのです。

🪧 看板3パターン — こう読み分けてください

オンラインで確認する方法 — 審査評価院の病院検索

看板を見られなかったり、予約前にあらかじめ確認したい場合は、健康保険審査評価院（HIRA、審査評価院） が最も確実です。全国すべての療養機関の人員状況を管理する政府機関なので、広告ではなく申告データを表示します。

審査評価院のサイトには英語ページもありますが、病院検索そのものは韓国語の名称で行うのが正確です。病院名はネイバーマップやカカオマップからコピーして貼り付けてください。

大韓皮膚科医会でも確認できます

皮膚科専門医の団体である大韓皮膚科医会は、会員病院を直接検索できるページを運営しています。

• うちの街の皮膚科専門医検索 — 地域別に皮膚科専門医のいる病院を探します。
• 専門医の見分け方ガイド — 看板・資格証・認証マークで見分ける方法をまとめた公式ガイドです。
• 皮膚科専門医の詐称申告ガイド — 専門医でないのに専門医を標榜する広告を国民申聞鼓（epeople.go.kr）に申告する方法をステップごとに案内しています。

ただし、この検索が全国の皮膚科専門医の病院をすべて網羅している保証はありません。基準は審査評価院とし、医会の検索は補助として使うほうが正確です。

じゃあ非専門医の病院には行ってはいけないの？

ここはバランスが必要です。医師免許があれば診療科目を申告して皮膚診療と美容施術を行うことは合法です。看板のルールは「資格を正確に表示しなさい」というルールであって、「診療するな」というルールではありません。

専門家の意見も分かれています。

• 大韓皮膚科学会側 — 見た目が似ている皮膚疾患の鑑別が問題だと見ています。基底細胞がん・悪性黒色腫を単なるホクロと誤認してレーザーで焼き、がんが広がった事例、手足の爪の水虫と爪の乾癬、にきびと毛嚢炎・酒さ（rosacea）の混同といった事例を挙げています。学会が2025年9月に公開した資料では、美容施術後の副作用事例のうち一般医・非医療従事者による施術が88.46%、皮膚科専門医による施術が11.54%でした。ただしこれは集めた事例の構成比であり、施術件数あたりの発生率比較ではなく、調査方法と標本は公開されていません。
• 大韓医師協会側 — 「皮膚疾患なら当然専門医のほうがいいが、美容分野なら話が違うかもしれない」という立場です。研修課程で美容領域を学ぶ比重が大きくないためです。

なぜこんなに皮膚科が増えたのか？

お金です。美容施術はほとんどが健康保険の適用されない非給付診療のため、病院が価格を決められます。一方、風邪・血圧・糖尿病の診療は健康保険の診療報酬が決まっているため、患者1人あたりの収益が少なくなります。

保健福祉部の保健医療人材実態調査（2022年発表）によると、皮膚科医院勤務医の年平均賃金は3億263万ウォンで、小児青少年科医師（1億875万ウォン）の約3倍でした。ここに皮膚科は形成外科と違い大きな手術がほぼなく、医療事故のリスクも低い。この組み合わせが「ピアンソン（皮膚科・眼科・形成外科）偏重」を生み出しました。